バーチャルオフィスは副業に使える？安全？自宅住所の公開に悩む人必見

• 副業を始めたいけれど、WEBサイトなどに自宅住所を載せていいか悩む

• 副業用の住所としてバーチャルオフィスサービスが便利と聞いたけれど本当？

• バーチャルオフィスはそもそも安全？信用できるの？

• 副業に適したバーチャルオフィスサービスを知りたい

今回は、上記のような悩みを抱えている方に向けて、バーチャルオフィスが副業におすすめな理由や、より信頼できるサービスを選ぶためのポイントなどを紹介しています。

あわせて、より副業におすすめなバーチャルオフィスも紹介していますので、気になる方はぜひ一度ご覧ください。

副業を始めるには事務所が必要？自宅じゃだめなの？

近年、副業を行う人が増えています。

副業は、本業とは別に収入減を持つ働き方として広まっており、動画編集やネットショップの運営など自宅でできるものも多めです。そのため、自宅住所を使って副業をしようと思う方もいるかもしれません。

しかし、自宅住所を公開すると、たとえば以下のようなリスクがあるため注意が必要です。

• ストーカー被害

• 盗難

• 空き巣 など

防犯上の問題のほか、賃貸住宅が自宅の場合は、物件によっては事務所利用を不可としている場合もあります。この場合は副業で自宅住所を公開することで契約違反になってしまう可能性もあるため、注意が必要です。

これらのトラブルを回避するためには、自宅以外で副業用に公開できる住所を用意する必要があります。

バーチャルオフィスが副業におすすめな理由、メリットを紹介

自宅以外で住所を用意するためには、賃貸オフィス等を事務所にするという方法もあります。しかし、自宅でできる副業のため物理的な事務所までは必要ないというケースもあるでしょう。

そのような場合に、バーチャルオフィスを利用するのがおすすめです。

バーチャルオフィスとは、基本的に物理的な空間を借りることはできませんが、住所やサービスを利用することのできるサービスです。

バーチャルオフィスを副業に利用すると、たとえば以下のようなメリットがあります。

• 低コストで副業用の住所が借りられる

• 郵便物に関するサービスを受けられる

• その他独自サービスで業務をサポートしてくれることも

• バーチャルオフィスを活用すれば副業がバレにくい可能性も

①低コストで副業用の住所が借りられる

自宅住所を公開するのは危ないのはわかっているけれど、賃貸オフィスなどを用意する予算はない……。という場合や、別に場所は必要ないから、お金をかけるのはもったいないという場合もあるでしょう。

バーチャルオフィスであれば、月額1万円以下で住所利用することができるためおすすめです。

都内一等地の住所であっても、賃貸オフィス等と異なり、ほとんどのバーチャルオフィスでは利用料金が変わることがないのもメリット。

このように、バーチャルオフィスを副業で利用すると、費用を安く済ませつつ住所を借りることができます。

②郵便物に関するサービスを受けられる

バーチャルオフィスを利用すると、基本的に郵便物に関するサービスを受けることができます。

副業でバーチャルオフィスの住所を利用し、名刺やインターネット上で公開すると、関係する郵便物は自宅ではなくバーチャルオフィスの施設に届きます。

これを利用して、郵便物を自宅用と副業用で分けることも可能です。

バーチャルオフィスに届いた郵便物は、自宅への転送が可能なほか、必要に応じて破棄を依頼したり、ある程度の期間中保管してもらうこともできます。

サービスによっては、郵便物を開封してスキャンすることが可能なもの（MailMateなど）もありますよ！

③その他独自サービスで業務をサポートしてくれることも

住所レンタルや郵便物関連のサービス以外に各企業の独自サービスで業務をサポートしてくれることがあるのも、副業でバーチャルオフィスの利用がおすすめな理由です。

たとえば、秘書代行や請求書支払い代行などのサポートを提供してくれるバーチャルオフィスもあります。

本業と合わせて副業をするとなるとどうしても時間を効率よく使う必要がでてきますので、こういったサービスを活用するのも一つの選択肢です。

④バーチャルオフィスを活用すれば副業がバレにくい可能性も

自宅住所を公開して副業をおこなうと、周囲の人に副業をしていることがバレてしまうことがあります。

たとえば、住所を調べたら副業用に作成したホームページが出てきてしまったり、自宅住所に副業関係の郵便物が届き、家族に見られてしまったりするケースもあります。

自分が副業をしていることは、家族や知り合い、副業OKな会社でもあまり知られたくない！というケースもあるでしょう。

そのような場合にも、バーチャルオフィスが役立ちます。

バーチャルオフィスで住所を借りて副業用に公開すれば、自宅住所から副業の情報を知られずに済み、郵便物も自分のタイミングに合わせて管理できるため、周囲の人にバレるリスクを大幅に減らすことができます。

バーチャルオフィスの費用相場と副業におすすめな費用感

バーチャルオフィスにはさまざまな料金プランのものが存在しますが、基本的には以下のような費用相場となります。

• 格安：月額数百円～1,000円程度

• 比較的リーズナブル：月額5,000円以下

• ビジネス寄り：月額1万円～程度

副業としてバーチャルオフィスを利用するなら、この中でも比較的リーズナブルな月額5,000円以下のサービスがおすすめです。

理由としては、場所や多くのサービスを必要としない場合、この範囲内で十分に副業ができる可能性が高い点が挙げられます。格安サービスも住所利用だけであれば十分なこともありますので、規模感にあわせて検討してみてください。

もちろん、副業の種類や規模によってはこの限りではありません。しかし、一般的にPC等を用いて自宅で作業する副業の場合、特別多くのサービス等は必要ないことから、無駄なく利用できる費用感を紹介しました。

副業におすすめなバーチャルオフィス５選

本項目では、バーチャルオフィスの中でも副業にもおすすめなサービスを紹介しています。

今回紹介するのは、以下の5つのサービスです。

• MailMate

• GMOオフィスサポート

• DMMバーチャルオフィス

• NAWABARI

• TAPIOCA

これらのサービスを一度にチェックできる比較表がこちら。

サービス名	特徴	初期費用	月額料金	機能・サービス	提供住所	こんな人におすすめ
MailMate	コスパ良好で多機能。リーズナブルなプランなど、副業向けのプランも充実。	-	クオリティプラン：5,500円/月 ハイエンドプラン：9,800円/月 プレミアムプラン：28,000円/月	郵便物の受取・管理 郵便物の転送 郵便物のスキャン 書留受取可能 請求書支払い代行 など	福岡市/京都市/東京都港区/新宿	郵便物をスマホやPCでサクッとチェックしたい ・さまざまなプランから自分に合うものを選びたい ・住所＆サービスの活用で副業に集中したい
GMOオフィスサポート	シンプルで安価なプランが多く、法人登記にも対応。	-	転送なしプラン：660円/月 月1転送プラン：1,650円/月 隔週転送プラン：2,200円/月 週1転送プラン：2,750円/月	郵便物の転送 来店受取 写真でお知らせ 貸し会議室・コワーキングスペース など	渋谷/恵比寿/新宿/銀座/青山/三軒茶屋/目黒/秋葉原/横浜/名古屋/大阪梅田/心斎橋/京都/神戸/博多/天神	コストを抑えたい ・会議室なども利用したい・幅広い拠点から選びたい
DMMバーチャルオフィス	年間払いのみだが月額が安価なプランも。プランにより郵便物の取り扱いがそれぞれ異なる。	保証金：5,000円 入会金：5,500円	ネットショップ支援プラン：660円/月（年間契約、一括前払い） ビジネスプラン：2,530円〜/月 ライトプラン：1,650円/月（年間契約、一括前払い）	郵便物の受取・転送 特商法表記 法人登記 固定電話オプション など	渋谷/銀座/横浜/大阪梅田/福岡天神/名古屋	コストを抑えてネットショップを開きたい ・年間契約でも長く使うつもりなので問題ない ・郵便物は基本的に受け取る予定がない
NAWABARI	ネットショップ運営に特化したプランを提供。法人登記や特商法に対応し、GPS混入チェックも可能。	5,500円	ネットショップ運営プラン：1,100円/月 ビジネスプラン：1,650円〜/月	法人登記（プランによる） 郵便物の受取・転送 特商法利用可能 電話要件転送 GPS混入チェック など	東京都目黒区	屋号を追加したい ・インフルエンサー ・シンプルなプランから選びたい
TAPIOCA	月額290円以下から利用できる格安サービス。個人利用が多め	初回登録手数料：1,000円〜5,000円	郵便転送なしプラン：290円/月 郵便転送ありプラン：480円/月	住所利用 郵便物の受取・転送 貸し会議室利用 法人登記（転送ありプランのみ） など	東京都港区南青山	とにかくコストを抑えたい ・転送が必要ない ・個人として使いたい

各サービスの紹介をご覧になりたい方は、以下の項目からぜひ確認してみてくださいね。

MailMate

出典：MailMate

【特徴】

MailMateは、会社宛に届く郵便物を全てデジタル化して、オンラインでチェック可能なバーチャルオフィスです。

個人向けのプランも充実していて、もちろん住所利用も可能なため、副業にもおすすめ！さらに郵便物管理アプリ（iOS版）を活用すれば、より手軽にスマホから郵便物の管理ができますよ。

いつでもどこでも届いた書類の内容を見たい！という方には、とくに便利なバーチャルオフィスとなっています。

法人登記が可能な提供住所は、福岡市天神/京都市/東京都港区・新宿区 です。

【料金・プラン】

• クオリティプラン：5,500円/月

• ハイエンドプラン：9,800円/月

• プレミアムプラン：28,000円/月

【機能・サービス】

• 郵便物の受取・管理

• 郵便物の転送

• 郵便物のスキャン

• 書留受取可能

• 請求書支払い代行 など

GMOオフィスサポート

出典：GMOオフィスサポート

【特徴】

GMOオフィスサポートは、シンプルで低価格なプランがそろった格安バーチャルオフィスです。

住所貸しのほか、貸し会議室などのスペースも利用可能なサービスとなっています。

提供住所は、渋谷/恵比寿/新宿/銀座/青山/三軒茶屋/目黒/秋葉原/横浜/名古屋/大阪梅田/心斎橋/京都/神戸/博多/天神です。

【料金・プラン】

• 転送なしプラン：660円/月

• 月1転送プラン：1,650円/月

• 隔週転送プラン：2,200円/月

• 週1転送プラン：2,750円/月

【機能・サービス】

• 郵便物の転送

• 来店受取

• 写真でお知らせ

• 貸し会議室・コワーキングスペース など

DMMバーチャルオフィス

出典：DMMバーチャルオフィス

【特徴】

DMMバーチャルオフィスは、年間一括払いではありますが月額にして660円から利用できるバーチャルオフィスです。

ネットショップ向けのプランもあるため、副業で検討している方にもおすすめ。

提供住所は、渋谷/銀座/横浜/大阪梅田/福岡天神/名古屋です。

【料金・プラン】

• 保証金：5,000円

• 入会金：5,500円

• ネットショップ支援プラン：660円/月（年間契約、一括前払い）

• ビジネスプラン：2,530円〜/月

• ライトプラン：1,650円/月（年間契約、一括前払い）

【機能・サービス】

• 郵便物の受取・転送

• 特商法表記

• 法人登記

• 固定電話オプション など

NAWABARI

出典：NAWABARI

【特徴】

NAWABARIは、ネットショップビジネス専用のプランがあるバーチャルオフィスサービスです。

ビジネスプランでは法人登記も可能となっています。

提供住所は、東京都目黒区です。

【料金・プラン】

• 初期費用：5,500円

• ネットショップ運営プラン：1,100円/月

• ビジネスプラン：1,650円〜/月

【機能・サービス】

• 法人登記（プランによる）

• 郵便物の受取・転送

• 特商法利用可能

• 電話要件転送

• GPS混入チェック など

TAPIOCA

出典：TAPIOCA

【特徴】

TAPIOCAは、月額290円から利用できる格安バーチャルオフィスです。

個人の利用が多く、郵便物の転送が必要かどうかで選択すべきプランが異なります。

提供住所は、東京都港区南青山です。

【料金・プラン】

• 初回登録手数料：1,000円〜5,000円

• 郵便転送なしプラン：290円/月

• 郵便転送ありプラン：480円/月

【機能・サービス】

• 住所利用

• 郵便物の受取・転送

• 貸し会議室利用

• 法人登記（転送ありプランのみ） など

バーチャルオフィスを利用して副業を始めるときのよくある質問

本項目では、副業の住所としてバーチャルオフィス利用をするときにありがちな疑問について解説しています。

• バーチャルオフィスは違法？信用できない？

• バーチャルオフィスに住民税はかかる？

• バーチャルオフィスの利用がバレることはある？

バーチャルオフィスは違法？信用できない？

バーチャルオフィスに違法性はありませんので、安心してください。

たとえば、特定商取引法に関するガイドラインなどでは、ネットショップに表示する住所としてバーチャルオフィスを利用してもよいと記載されています。

さらに、バーチャルオフィスの住所は、法人登記に使うことも可能です。

違法となるケースは、物理的な事務所が必要である業種（人材派遣業・古物商・一部の士業など）がバーチャルオフィスを事務所として利用した場合などですので、バーチャルオフィスそのものが違法ということではありません。

信用できるバーチャルオフィスの見分け方

バーチャルオフィスの中で信用性の高いサービスを使いたい場合は、以下のような点を確認するのがおすすめです。

• 契約の際、本人確認等の審査をきちんとおこなっているか

• 郵便物管理等のセキュリティがしっかりしているか

契約の際、本人確認等の審査をきちんとおこなっているか

バーチャルオフィスは、犯罪収益移転防止法によって顧客の本人確認が義務付けられています。そのため、契約時には写真付きの身分証明書等を提出することなどが求められます。

仮に本人確認なしですぐに利用できるというサービスを見つけても、安易に利用しないようにしましょう。

郵便物管理等のセキュリティがしっかりしているか

バーチャルオフィスを利用すると、基本的には副業にバーチャルオフィスの住所を公開するようになるため、副業に関する郵便物もそちらに届きます。

そのため、バーチャルオフィスでは、郵便物の受け取りや転送等のサービスを提供していることが大半です。

一方で、郵便物には個人情報が含まれることも多々あるため、セキュリティ面が整備されているかどうかは重要なポイントとなります。

バーチャルオフィスに住民税はかかる？

バーチャルオフィスで開業する場合で、法人登記または個人事業主として開業届を提出する場合、バーチャルオフィスを納税地として記載することもできます。

法人登記の場合、「本店または主たる事務所の所在地」として記載した住所が納税地となりますので、こちらにバーチャルオフィスの住所を記載すると、バーチャルオフィスの住所を管轄する税務署に税金を納めることになります。

一方、税金については、バーチャルオフィスの利用方法や副業等の内容によってもさまざまなケースがあるため、具体的な疑問がある場合は管轄の税務署等に問い合わせてみるとよいでしょう。

バーチャルオフィスの住所がバレることはある？

「バーチャルオフィスの住所を副業用の住所として利用して、顧客や取引先にバレることはある？」と不安に思う方もいるかもしれません。

実際には、バーチャルオフィスであることは調べるとわかってしまうことが多いです。

なぜなら、同じ住所に多くの会社等が存在するからですね。その他にも、先方が直接住所に訪ねてくる場合なども考えられます。

そのため、あらかじめコストやサービス面の理由からバーチャルオフィスを利用していることを説明しておくのもよいかもしれません。

近年では、バーチャルオフィスの利用者も増え、法人であってもバーチャルオフィスで登記することがあります。ですから、バーチャルオフィスだからと取引できなくなるケースや、信用されないというケースは多くないでしょう。

結論、隠さず説明しておくのが一番の対処法といえるかもしれませんね。

おすすめ記事：バーチャルオフィスの来客対応サービスとは？メリットや注意点も解説

バーチャルオフィスの利用で効率よく副業を始めよう

今回は、バーチャルオフィスが副業におすすめな理由や、選び方の注意点などを解説しました。

バーチャルオフィスを事業用の住所として利用することで、プライバシーが守られるほか、低コストかつ効率的に副業を始めることができます。

住所や電話番号をレンタルするほかにも、さまざまなサービスを提供しているバーチャルオフィスもありますよ！

自宅の住所を公開するのに対抗があるけれど、副業をしてみたい！という方は、ぜひ便利なバーチャルオフィスを使って副業を始めてみてはいかがでしょうか？

【バーチャルオフィス】副業用の住所をレンタルするならMailMateも便利！

副業のために住所を借りたい！という方には、バーチャルオフィスのMailMateもおすすめです。

MailMateは、クラウド郵便サービスを提供しているバーチャルオフィスで、郵便物をオンラインで管理したいという方にぴったりなサービスとなっています。

また、MailMateの住所は、ネットショップ等の住所として公開することも可能です。

30日間返金保証もありますので、この機会にぜひ利用してみてはいかがでしょうか。